2026年1月26日
Image:PhotoAgency/Shutterstock.comさすがにサービス停止まではないだろうと思うけど～。生成AIの業界リーダーとして、不動の地位を築いてきた感さえあるOpenAIのChatGPT。ところが、このところGoogle（グーグル）のGeminiに追い上げられて危機感を覚え、なんとかリードを保とうと必死の様相を呈しているといった指摘があったりしました。OpenAI、もしかする
2026年1月22日
Image:JerameyLende/Shutterstock.comこの記事は「ギズモード・タイムマシン」──すこし前の今日って、何があったんだろう？未来から観察してみたら、懐かしさだけでなく、意外な発見だってあるかもしれません。2020年1月、「便利？それとも不安？Amazonが標準の配達方法を｢置き配｣にする実証実験地域を拡大」を掲載しました。改めて読むと、「置き配とはなんぞや？」というフレ
2026年1月20日
Image:Shutterstock.comAI台頭で、ありとあらゆるハード、サービスにAIが組み込まれはじめた現代社会。AIを使っているか、AIが使えるかはさておき、AI企業が最もアピールしているのはAIによる生産性の向上です。しかし、このAIによる生産性向上は、世界全体でみると不公平だと指摘する研究があります。研究調査を行なったのは、Claudeを運営するAI企業、Anthropicです。不公
2026年1月19日
Image:sdx15viaShutterstockX離れは深刻？日本では、Twitterの登場が国民のSNS利用に大きな弾みをつけ、いまも一番人気はX（旧Twitter）という状態に変わりはありません。でも、世界に目を向けると、着実にX離れが加速しているようです。ThreadsがXを抜いた…このほどSimilarwebは、2026年初のSNSアクティブユーザーに関するレポートを発表。iOSならび
2026年1月19日
Image:TadaImages/Shutterstock.comわかるような、わからないような、でもわかるような話が聞こえてきました。AI時代の今、転職するなら恋愛系マッチングアプリを使うのがいいって話です。AIスキャンにひっかからない転職履歴書作成サービスResumeBuilder.comの調査によれば、恋愛マッチングサイト利用者の3人に1人が、探しているのは恋ではなく新しい仕事だといいます。
2026年1月5日
Image:EnaMiura「あれ？ポインタどこ行った？」目を凝らして探したり、マウスをカチャカチャ振ってみたり。その「探す時間」が1回あたり0.5秒だとしても、塵も積もればなんとやらです。そこで提案です。マウスポインタ、思い切って大きくしてみましょう。PC操作がとたんに快適になります。騙されたと思ってぜひやってみてください。探す時間は「ゼロ」にできるImage:EnaMiura昔に比べてPCディ
2025年12月29日
総額を計算すると震えますImage:ソニー提供回り回って感。2025年7月、世界水泳の会場を取材で訪れると、メディアセンターの一角に、ソニーのカメラとレンズがぎっしり並んだブースがありました。このブースは取材撮影をしているプロのフォトグラファー向けのサポートサービスを提供していて、機材の清掃から機材トラブル時のバックアップ貸出まで、さまざまなメニューを無償で受けられるようになっていました。会場にい
2025年12月23日
Photo:IMImagery/Shutterstock.comGoogleの親会社Alphabetが、データセンター＆エネルギー企業のIntersectを買収したことを発表しました。買収額は47.5億ドルで、日本円でおよそ7500億円。買収後も、IntersectはIntersectとして、Alphabet/Googleとは別名での運用を継続するとのこと。AI開発でかつてないほど急ピッチで求めら
2025年12月19日
Image:AIFirst毎年1月にラスベガスで開催される世界最大級のテック見本市「CES」。AIに注目が集まるテック業界ですが、2025年はキーノートにNVIDIA（エヌビディア）CEOのジェンスン・ファン氏が登壇。AIとヒト型ロボットの融合など、テックが目指すべき未来について示唆する講演で、大きな注目を集めました。2026年のCESでは、AMD会長兼CEOのリサ・スー氏や、マッキンゼーのグロー
2025年12月19日
Image:Zapp2Photo/Shutterstock.com今年のAI業界は凄まじいものがありました。大規模言語モデルのさらなる性能向上はもちろん、次々と発表されるデータセンター建設計画、人材獲得バトル、数々の訴訟、そして世界中の大企業によるAI市場への巨額投資…。AIバブルという言葉も頻繁に耳にしました。…これ、いつまで続くのでしょう。少なくとも、来年はまだまだ多くの企業がAIへの投資を継
2025年12月9日
Photo:Shutterstock.com後継者候補まで去る流れ…。Apple（アップル）をめぐっては、来年中にもティム・クックCEOが退任するとの予測が有力です。それはそうとして、このところ上級副社長クラスの人材が、次々と職を辞す事態になっており、本当に大丈夫なの？と、Appleの行く末を案じる声が出てきていますよ。トップ人材の退任ラッシュこのほど、BloombergのApple番記者、マーク
2025年12月2日
Image:KyleBarr/GizmodoUSいろいろ大人の事情もあるらしい。Apple（アップル）が独自に設計する最新のM5ならびにA19チップは、ほとんどがTSMCによって製造供給されています。でも、ここにIntel（インテル）がApple向けにCPUの製造を請け負うという構図が加わってくる可能性を、著名アナリストのミンチー・クオ氏が明かしましたよ！Intel預計最快在2027年開始出貨Ap
2025年11月11日
Image:Shutterstock.com本当に使えるかが大きな差に！いま、AIが人間の仕事にまで影響を与えています。でも、AIのおかげで、かえって儲かってるなんて人もいるみたい。その傾向は海外で顕著のようです。AIスキルで給料アップLightcastは、13億件に上る求人広告を分析した調査結果を発表。AIスキルを必要とする職種に限れば、そのほかの職種と比較して年収は平均して28％アップしている
2025年11月4日
Image:Affinity画像編集ソフト「Affinity（アフィニティ）」の各種ソフトウェアが、完全無料で利用できるようになりました。これ、業界を揺るがすニュースだと思うんですよね。Affinityといえば、プロも使う一方で、「画像編集を学びたいけれど、AdobeのPhotoshopやIllustratorをサブスクするほどではない」というユーザーから絶大な支持を受けていた、有料の買い切りソフ
2025年11月3日
Image:©ImpossibleFoodsインポッシブル・バーガー。見た目はレアな牛ひき肉のようだが、実は大豆レグヘモグロビンという植物性タンパク質であり、血が滴るように見せている牛肉50%、植物肉50％……成功の確率は何%？代替肉製品を手がけるBeyondMeat（ビヨンド・ミート）は2019年、「植物由来の人工肉バーガーこそ肉の未来になる」と胸を張って上場しました。そして今、未来になったわけ
2025年10月29日
Image:AIFirst/今村拓馬テックとAIの未来をテーマに、その最前線事情を紹介するイベント「AIFirstLounge」。ギズモード・ジャパンとTECHINSIDERが共同主催しており、毎回好評をいただいています。去る10月2日に、東京神宮前交差点ハラカドのBABYTheCoffeeBrewClubにて、その3回目が開催されました。今回のテーマは「スマホAI最新事情。iPhoneで勢力図ど
2025年10月21日
Image:ギズモード・ジャパンgeneratedwithChatGPTAIは薬か毒か、飲んでみなければわからない。ゴールドマン・サックスのアナリストによると、アメリカは「雇用なき成長」の時代に入りつつあるんだとか。これは、仕事なしでは生きていけない我々にとって理想的、とはいえません。特に、現在仕事についていない方（就活中の方、新卒の方など）にとっては厳しい状況です。ただ、資本家の方々にとっては人
2025年9月25日
Image:DiegoThomazini/Shutterstock.com今年の頭に公開されるや否やバケモノAIと世界を震撼させた中国AI、DeepSeek-R1。高性能な上に利用料が安く、オープンソースであるというAI界の天才児みたいな存在になっています。推論モデルのDeepSeek-R1についても、DeepSeekの方針にのっとり論文公開されていましたが、ついに今まで明らかになっていなかったト
2025年8月6日
Photo:小野寺しんいちかつて世界2位のスマホメーカーとして、「ライカと組んだカメラ」で一世を風靡したHUAWEI（ファーウェイ）。しかし現在、日本ではそのスマホの新型を手にすることはできません。米中の対立の中で失われた市場、そして消えかけた存在感。そんな”眠れる獅子”が、反撃の狼煙を上げたのかもしれません。HUAWEI復活の象徴となるか、「Pura80」シリーズバンコクで開かれた発表会の様子7
2025年8月4日
Image:ギズモード・ジャパンgeneratedwithChatGPT「人工知能は、アメリカのホワイトカラー労働者の半分を文字通り置き換えることになるでしょう」これは今年7月初めに自動車メーカー・フォード社のジム・ファーリーCEOが発した言葉です。そして、警鐘を鳴らしているのは彼だけではありません。AIサービス・PerplexityのCEO、AravindSrinivas氏はTheVergeのイ
2025年7月24日
Image:PhotoAgency/Shutterstock.com金の力には勝てない…？いまテック業界では、人材引き抜き合戦がエスカレートしています。このほどウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、Meta（メタ）がOpenAIへ仕かけたヘッドハンティングの裏側を報じました。4年で400億円超を提示！ChatGPTの生成AIで、一気に市場のリーダーに躍り出たOpenAI。その中核を担う技術
2025年7月21日
Image:TadaImages/Shutterstock.com会社がつぶれかねない…。転職は個人の自由なれど、才能あふれる人材や企業で中核となる存在がライバル会社へ移るとなると、話は変わってきます。ところが、最近のテック企業のバトルは常軌を逸していると、警告がでています。激しい人材引き抜き合戦自社に欠けているものを、なんとしてでも補いたい。そう考える大企業は、他社を買収することで補完を目指すケ
2025年7月12日
GTC2025の基調講演でGPUを掲げるファンCEOImage:NVIDIA/YouTube対中輸出規制の荒波もなんのその。NVIDIA（エヌビディア）の勢いが止まりません！Image:MarketAnalysis2週間前に時価総額で首位マイクロソフトを抜いたと思ったら、もう4兆ドル超え。9日には前人未到の時価総額4兆ドル（約585兆円）の大台に一時乗って、翌10日には終値も4兆ドル超。2位のMi
2025年7月11日
Image:KoshiroK/Shutterstock.comXのリンダ・ヤッカリーノCEOが、X上で退任を表明しました。イーロン・マスク氏のX買収後、マスク氏に代わってXのトップを務めてきましたが、わずか2年でXから退くことに。一生に一度のチャンスだと思ったヤッカリーノ氏は、退任についてXに今の気持ちを投稿。イーロン・マスク氏と彼のXのヴィジョンについて最初に話したとき、これはこの会社の類まれな
2025年7月9日
Image:SheilaFitzgerald/Shutterstock.comこのまま凋落していくのか…。ラグジュアリーなEV（電気自動車）の代名詞となっていたTesla（テスラ）ですが、最近の苦境は予想以上に深刻かもしれません。なにが顧客ばなれの本当の原因なのでしょうか？イーロン・マスクCEOは要因だが…良くも悪くも、その強力すぎるリーダーシップで事業をけん引してきたイーロン・マスクCEO。イノ
2025年7月2日
Image:FredericLegrandCOMEO/Shutterstock後から来て、似たものを作って、人気を出す戦略、まだ続ける？これはマーク・ザッカーバーグ氏の得意技。要は「パクって、人材を引き抜き、繰り返す」ことです。この戦略で、ザッカーバーグは世界屈指の大富豪となりました。ザッカーバーグの得意技そして今、その戦術をまた持ち出し、これまでで最大の挑戦「AI競争」に挑んでいます。Faceb
2025年7月2日
Bloombergは、証券会社のWells Fargoが、投資家保護を目的とするFinancial Industry Regulatory Authority（FINRA）への報告の一環で、不正勤務が明らかになった複数の社員を一斉解雇したことを報じました。
2025年6月30日
AIって、なんかすごい人たちのものでしょ？どうやら、もうそんなステージは過去のものになりつつあるようです。6月6日、ギズモード・ジャパンとTECHINSIDERが共同で、最新のAI事情を取り上げるイベント｢AIFirstLoungeVol.2」を開催。「ぶっちゃけ今AIってどうなってるの？」を紹介しました。その内容をレポートします。テーマは、アジアのAIの現在地司会進行を務めた、TechInsid
2025年6月23日
Image:SheilaFitzgerald（Shutterstock）新市場を開拓へ…。テスラ（Tesla）が苦境にあえいでいるようです。技術面で問題があるというよりは、イーロン・マスクCEOへの嫌悪感からの顧客離れが続いている模様。しかしながら、このほどBloomberg（ブルームバーグ）は、ウルトラCの起死回生プランとして、テスラのインド進出の今後を報じましたよ！インドから救いの手？実は以前
2025年6月20日
Image:SpaceXSpaceXやユナイテッド・ローンチ・アライアンス（ULA）をはじめ、急成長を続ける民間宇宙企業。人工衛星打ち上げやISSへの物資輸送など、宇宙への「配達」は増え続けています。そこで今提案されているのが、ロケット打ち上げの重量課金制度。先日、テキサス州の連邦上院議員テッド・クルーズ氏が財政調整法案を提出。その内容は、米連邦航空局（FAA）は、宇宙輸送サービス企業に対してもっ
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